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zoom RSS 苫米地英人「日本人の99%が知らない戦後洗脳史」

<<   作成日時 : 2017/08/11 09:29   >>

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全ての本は、内容が正しいかどうかわかったものではない。 また、「正しい」かどうかも歴史に対しては評価しにくい。 人はみかけによらないものだから、筆者の風貌で判断してはいけないだろう。 とは想いつつも、なんとなく、ほんとうかなぁと思うのは、どうしてだろうか。 

<戦後は終わっていない>
戦争中、日本が占領地から集めた金銀ダイヤなどの隠匿退蔵物資は、GHQが探索し、集めたものは、基本的には日本に返した。しかし、返さなかったものもある。保守政党を経由して財界に流れたM資金、米共和党が管理して必要の都度保守政党に渡していた資金に流れてゆく

GSは昭電疑獄事件によって、「自分たちの手足として動く、捜査機関の必要性を痛感し、昭電事件捜査本部を改組して新たな捜査部を検察庁に設置する。それが東京地検特別捜査部なのである」

<天皇家のゴールド>
明治政府はそれほど裕福でもなかった天皇家に東電、郵船などの企業の株式、官有地などを与え、冨を集中させてきた。天皇家は、終戦直前、赤十字を経由してスイスのBIS,国際決済銀行に多大な資産(ゴールド)を逃した。  

<本当の世界大戦>
BISはナチス・ドイツの後ろ盾にもなっていたため、米国はBISを解体して、世界銀行、IMFを米国主導で米国に作るよう、各国を説得した。しかし、肝心なところでルーズベルトが亡くなり、理解していないトルーマンは世界銀行のトップにBIS支持の金融界の人間を選んでしまった。
マーシャル・プランもガリオア・エロア資金も、その実行者は、金融家たちであったのだ」

<戦後レジームの正体>
ドレーパー陸軍次官は、日本の経済復興計画を推進するうえで、最も責任のあったアメリカの政策立案者とみなされていた  大統領選を意識して、財閥解体などリベラルな政策を選択していたマッカーサーに対し、ドレーパーは、財閥解体には反対であり、日本の経済復興を早く実現して、米国の国益にかなう安価な生産工場として日本を位置付けたかった。

「ドッジの後押しによって日本にある組織が設立される。それは日本の民間貿易を支援するためのもので、1949年5月に発足する。その名は通商産業省」

<戦後復興の真相>
日本の経済復興の背景は米国の戦争だ。ウォール街が望んだ日本の復興は、米国の戦争を支える日本の製造業だった・・・ほんとかな?

<インペリアル・ジャパン>
日本は戦後新生日本と思っているが、世界から見れば日本は戦前の日本と何も変わらない。
国連の敵国条項撤廃のために、いったん国連を脱退してみてはどうか




苫米地英人「日本人の99%が知らない戦後洗脳史」(ヒカルランド 2014.4.30)
第1章 戦後は終わっていない
第2章 天皇家のゴールド
第3章 本当の世界大戦
第4章 戦後レジームの正体
第5章 戦後復興の真相
第6章 インペリアル・ジャパン


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